我々の未来としての「ワンゼロ」 Our Future at Nirvana

ワン・ゼロ (1) 佐藤 史生 小学館 1996-10 by G-Tools

本書を読み終わってからずっとひっかかっている台詞がある。

「アイツーは、おだやかな社会が到来し、安定した市場に安定的に供給できることを歓迎します。」（私の不正確な記憶による引用）

アイツーという巨大企業のプリンス、目弱光氏のせりふだと記憶している。メディックといわれる瞑想装置により全人類がニルヴァーナに入ってしまう可能性が示された場面だったはずだ。

なんというか、企業というものは、そんな形には決してならないだろうという確信が、当初私の中にあった。企業とは、競い合い、奪い合い、生かし合い、生成し、消滅するものなのだと思っていた。

しかし、多様な方とブログ界隈で交流させていただくに従って、その確信が弱まってきている。世界の進展、チープ革命というのは、生産性が高まれば高まるほど働く人がごく少なくて済む社会を作り出しているのだな、ということを教えていたいただいた。働く人が少なくて済むとは、多くの人は働かない、働けない社会があと一歩のところまできているかもしれないということだ。そして、資金は余剰になり、供給と消費のバランスが崩れている。Danさんの記事がありがたくもこの「感じ」に拍車をかけてくださっている。

・終わりなき肉欲との戦い　@　404 Blog Not Fou

あるいは、そのアンバランスな現象を先取りする形で日本の経済社会が現在進展しているのかもしれないと、ある方が教えてくださった。例えば、すでに１０年ほど前から生産労働人口は減り始めているにもかかわらず、GDPは微増している。つまり、就業人口一人あたりのGDPは実は上昇している。片一方で、パートタイマーや、そもそも職についていないNEETといわれる人たちが増加傾向にあるというのにだ。

この現象は、貧富の差が広がるといったレベルを超えて、どんどん少ない人数でより多くの人々の消費を満たすことが可能になってきているということを説明しうる。「少ない人数」が作っている商品が、自動車なのか、PCなのか、ソフトなのかは関係ない。国際関係がこれだけ安定している今、生産している商品価値がどのようなものであれ、商品として国の外との貿易により必要な財にアービトラージすることが可能だ。それが、たとえ石油であれ、資本であれ、食料であれ、同じことだ。

では、生産労働人口のうちの実質働いている人の生産性がどのレベルであれば、人口は増えざるを得ず、どのレベルであれば、減らざるを得ないのだろうか？これは多分計算可能である。

・日本の就業人口の推移　@　総務省統計局

・実質年度　Real Gross Domestic Expenditure
　@　内閣府　ＳＮＡ（国民経済計算）

上記の資料に基づいて、いくつかの表を作ってみた。

<<表１　就業者一人当たりGDP　（名目）>>

	就業者一人当たり		一人当GDP		失業率
	総人口	変化	就業者	就業者	％	変化
10(1998)	1.94	100	\7,485,465	100	4.1%	100
11(1999)	1.96	101	\7,588,508	101	4.7%	115
12(2000)	1.97	102	\7,823,961	105	4.7%	115
13(2001)	1.99	103	\7,803,927	104	5.0%	122
14(2002)	2.01	104	\7,994,444	107	5.4%	132
15(2003)	2.02	104	\8,192,448	109	5.3%	129
16(2004)	2.02	104	\8,316,922	111	4.7%	115

<<表２　インフレ率>>

 

	インフレーション	企業物価指数
1998.04	101.6	100
1999.04	99.7	98.13
2000.04	100.3	98.72
2001.04	98.3	96.75
2002.04	95.9	94.39
2003.04	95.1	93.6
2004.04	95.7	94.19

・労働人口とGDPの関係　(エクセルの表)

９８年から０４年の６年間で、就業人口一人あたりの一人当たりGDPは11%も増え、就業人口で総人口を割った数値は1.94人から.2.04人に増えた。これは、凄い上昇なのではないだろうか？しかも、冷静に見れば、９８年から０４年までで企業物価指数は約６％近く「デフレ」している。ということは、同じ生産性をあげても、６％も名目の価値は目減りしていることだ。ということは、11%を物価指数の0.94で割りもどした約18%も実質ベースでは生産性自体は高くなっているということなのだろうか？

また、どうしても統計のグラフが見つからないのだが、この本に掲載されていた家計別の金融資産の残高のグラフを見ると、見事ながべき分布を描いていた。

会社成長の原理 髙畑 省一郎 ダイヤモンド社 2005-07-01 by G-Tools

決してここから格差がどうのということを言うつもりはないのだが、なにかすごいことがおこりそうな予感がある図表だ。

では、一人あたり生きていく上でどれくらいの「消費」が必要なのだろうか？仮に04年の就業人口一人当たりGDPの８３１万を２．０４人で割ってみると、４０７万あまりになる。この金額と実際一人あたりにかかる金額との差が「余剰」であって、多分貯蓄に回るとか、「余剰」な消費に向かっているということなのかもしれない。「実質」消費ベースと比べてみれば、すでにかなり消費を上回る「生産」が行われているという結論につながるような気がするが、確信はない。この辺、あまりに私には経済の常識にかけるので、本当に消費を超えた価値がこの６年あまりで貯蓄につみあがっているのかどうか自信がない。

・家計の金融資産・借入金の状況　by　金融広報中央委員会

ただ、完全失業率と就業者一人あたりのGDPって関連が深そうという感じはする。かくして、経営者にあるまじき結論に達してしまった。完全労働状態を作り上げることが経済学の目的であれば、一人当たりの生産性を高めることは、この目的に反するという結論を引き出しかねない。あとは価値感と生産と消費のバランスの問題であり、未来が額に汗して働くことが人には不可欠だという倫理感を選ぶのか、働きたいやつだけ働けばいいという価値観を選ぶのか、強制的にそうなるのかというシナリオの差ではないだろうか？

■参照リンク
・２４番勝負　「ワン・ゼロ」佐藤史生　by　谷口さん
・生産性の向上は現代文明にとって、もはやどうでもよい 　by　鈴木健さん